働くメンタルケア入門

メンタル不調からの復職支援：管理職のためのステップとカウンセリング連携

はじめに：復職支援における管理職の役割

部下のメンタルヘルス不調は、本人だけでなくチーム全体のパフォーマンスや雰囲気に影響を与えることがあります。休職を経て復職する際には、本人の回復度合いに合わせた丁寧な支援が不可欠です。特に管理職の皆様は、日々の業務状況を把握し、本人とのコミュニケーションをとる中で、復職支援において非常に重要な役割を担います。

しかしながら、「どのように接すれば良いのか」「どこまでサポートすれば良いのか」「再び不調に陥らないためにはどうすれば良いのか」といった多くの疑問や不安を抱かれることもあるでしょう。本記事では、メンタル不調からの復職支援において、管理職の皆様がどのように関わり、利用できる社内外のサポート（特にカウンセリング）をどのように活用できるのかを解説いたします。

復職までの基本的なプロセスと管理職の関わり

メンタル不調による休職から復職に至るまでには、一般的にいくつかのステップがあります。企業によって詳細は異なりますが、多くの場合、以下の流れで進みます。管理職は、このプロセス全体を通じて、会社の人事部門や産業保健スタッフ（産業医、保健師など）と連携することが求められます。

1. 療養・休職期間: 医師の診断に基づき、本人は一定期間の休職に入ります。この期間は、心身の休息と回復に専念する期間です。管理職は本人のプライバシーに配慮しつつ、必要に応じて人事部門を介した連絡や、業務の引き継ぎなどをサポートします。この期間中に、本人が外部のカウンセリングを利用するなど、専門家のサポートを受けている場合もあります。

2. 復職に向けた準備: 本人の回復が進み、主治医から復職可能の診断が出たら、職場復帰に向けた準備が始まります。試し出勤制度を利用したり、短時間勤務から始めたりするなど、リハビリ出勤を設ける企業もあります。この段階で、会社側との面談が行われ、業務内容や勤務時間の調整について話し合われます。

3. 復職判定会議: 主治医の診断書や、試し出勤の結果、本人との面談内容などを踏まえ、産業医が最終的な復職可否を判断します。この会議には、本人、人事部門、産業医、そして多くの場合、所属部署の管理職も参加します。管理職は、復職後の業務内容や職場環境、チーム体制などを説明し、本人が安心して働ける環境整備について協力する姿勢を示すことが重要です。

4. 復職: 産業医の判断を経て、正式に復職となります。

管理職は、これらのプロセスにおいて、常に本人の状況を正確に把握し、関係者（人事、産業医など）との情報共有を密に行う必要があります。

復職後の管理職による具体的なサポート

復職はゴールではなく、新たなスタートです。管理職は、復職者が職場に無理なく適応し、再休職を防ぐための継続的なサポートを行う必要があります。

• 段階的な業務調整: 復職直後は、以前と同じペースや量の業務をこなすことが難しい場合があります。まずは負担の少ない業務から始め、段階的に業務量や難易度を上げていくように調整します。この調整は、本人の回復状況を見ながら柔軟に行うことが重要です。人事部門や産業医と相談し、具体的な業務計画を立てましょう。

• 定期的な面談と声かけ: 復職者と定期的に面談の機会を設けることは、状況把握のために有効です。業務の進捗だけでなく、体調やメンタル面の変化についても、本人が話しやすい雰囲気で尋ねてみましょう。 声かけの際には、「頑張ってね」「もう大丈夫だよね」といったプレッシャーを与える言葉や、メンタル不調の原因について詮索するような言葉は避けるべきです。 「体調はいかがですか」「何か困っていることはありませんか」「業務量について調整が必要なことはありますか」など、本人の現在の状態やニーズに焦点を当てた、具体的で建設的な言葉を選ぶように心がけてください。ハラスメントと誤解されないためには、事実に基づいたコミュニケーションを心がけ、個人的な感情や評価を交えないことが大切です。不安な場合は、事前に人事部門や相談窓口に相談しましょう。

• 職場環境の調整: 騒音や照明、人間関係など、職場環境が本人のメンタルヘルスに影響を与える可能性もあります。可能であれば、本人が集中しやすい環境を整えるなどの配慮を行います。

• 周囲のチームメンバーへの配慮: 復職者の業務調整により、他のチームメンバーに一時的に負担が増える可能性もあります。チーム全体への説明（本人の同意を得た上で、可能な範囲で）や、業務分担の見直しなどを行い、チーム全体の理解と協力を得られるように努めることも管理職の重要な役割です。ただし、必要以上に特別扱いしたり、チーム内で孤立させたりしないよう注意が必要です。

カウンセリングなどの専門的サポートの活用

復職後のサポートにおいて、外部の専門機関や社内リソースであるカウンセリングを適切に活用することは非常に有効です。

• 復職者本人への活用推奨: 多くの企業では、EAP（従業員支援プログラム）として社外のカウンセリング機関と契約していたり、社内に相談窓口を設けていたりします。これらのサービスは、復職者が抱える不安や悩み、再発予防に向けた具体的な対処法などを専門家と共に考える上で役立ちます。 管理職から本人にこれらのサービスを紹介する際は、「会社にはこのような相談窓口がありますよ」「一人で抱え込まずに、必要に応じて専門家にも話を聞いてもらうのも良いかもしれませんね」のように、あくまで選択肢の一つとして提示することが重要です。利用を強制したり、「カウンセリングに行けば解決する」といった安易な言い方をしたりすることは避けてください。本人の意思を尊重し、情報提供に留める姿勢が大切です。

• 管理職自身の相談: 復職者のサポートは、管理職にとっても大きな負担となる場合があります。「どのように接するのが最適か」「チームへの影響をどう乗り越えるか」「自身のストレス対処」など、様々な悩みや不安を抱えることは自然なことです。管理職自身が、社内外の相談窓口やカウンセリングを利用することも可能です。専門家から客観的なアドバイスを得ることは、より適切な部下支援を行う上で役立ちますし、管理職自身のメンタルヘルスを維持するためにも重要です。

• 社内外の相談窓口（EAP等）の活用: 自社のEAPや産業保健スタッフは、復職支援に関する専門知識を持っています。復職者への具体的な対応方法、利用できる制度の詳細、他のチームメンバーへの説明方法など、疑問や懸念がある場合には積極的に相談しましょう。これらのリソースは、管理職が安心して部下をサポートするための強力な味方となります。

再休職を防ぐためのポイント

復職後の不安定な時期を乗り越え、安定した就労を継続するためには、以下の点に留意が必要です。

• 早期のサインに気づく: 以前の不調時と似たようなサイン（例えば、遅刻や欠勤の増加、業務効率の低下、コミュニケーションの変化、表情の変化など）がないか、日々の様子を注意深く観察します。
• 本人との継続的な対話: 定期的な面談に加え、日頃からの気軽なコミュニケーションを保ち、本人が小さな変化や不安を伝えやすい関係性を築くことが大切です。
• 迅速な対応: もし不調のサインが見られた場合は、本人に声をかけ、必要に応じて産業医面談を促したり、相談窓口の利用を再度推奨したりするなど、早期に対応することが再休職を防ぐ鍵となります。

おわりに

メンタル不調からの復職支援は、管理職の皆様にとって難しさを伴うこともあるかもしれません。しかし、皆様の適切な理解とサポートは、復職者が再び自信を持って働くために不可欠です。焦らず、本人のペースに合わせ、会社のリソースや専門家のサポートを賢く活用しながら、粘り強く関わっていくことが大切です。

「働くメンタルケア入門」では、職場のメンタルヘルスに関する様々な情報を提供しています。本記事が、皆様の復職支援の一助となれば幸いです。